ITエンジニア人材不足の原因とは？人材不足による影響・乗り切るための対策をご紹介

システム開発を検討しているご担当者の中には、IT人材不足に悩んでいる方もいるのではないでしょうか？IT業界では人材不足が深刻な問題になっています。人材不足はすぐに解決できる問題ではありませんが、対策次第で乗り切っていくことが可能です。
そこで今回の記事では、IT人材不足の現状と原因、人材不足による影響と乗り切るための対策を詳しくご紹介します。IT人材不足を解消したいご担当者の方はぜひ参考にしてください。

IT人材不足の現状

経済産業省が平成30年に発表した「IT人材需給に関する調査」によると、IT関連市場の拡大に伴い、2030年までIT人材の不足が年々増加していくと予測されています。日本が必要とするIT人材は、約190万人と言われていますが、2030年には、最大で79万人のIT人材が不足する見込みとなっています。このままでは、4割程度のIT人材不足に陥ってしまう可能性があり深刻な状態が続く見込みです。

IT人材不足の原因

ここからは、IT人材不足の原因をご紹介します。

IT人材不足の原因には、下記の4つが挙げられます。

• 需要と供給のバランスが取れていない
• 労働人口の減少
• 最先端技術を扱える人材の不足
• スキルのある人材が少ない

原因を理解した上で、人材不足を乗り切る対策を実行しましょう。

需要と供給のバランスが取れていない

IT人材不足の原因の1つが、需要と供給のバランスが取れていないということです。IT業界では、既存システムの維持・改修・新システムやサービスの開発などの需要が高いです。しかし需要は高いものの、人材が追いついていない状況に陥っています。IT関連市場は、今後も需要が拡大する見込みであり、需要と供給のバランスが取れない状況が続くと予測されます。

労働人口の減少

労働人口の減少も、IT人材が不足している原因の1つです。日本では少子高齢化が進み、IT業界に限らず労働人口が減少しています。高齢で退職する人材が増える一方で、それを補えるだけの人材が足りていません。労働人口の減少は日本全体で問題となっており、その煽りをIT業界も受けています。

最先端技術を扱える人材の不足

IT人材不足の原因には、最先端技術を扱える人材の不足も挙げられます。IT業界は、クラウド・AIなど次から次に新しい技術が登場しています。新しい技術は需要も高く、仕事もたくさんありますが、新しい技術を業務レベルで扱える人材が不足しています。普段の業務を行いながら新しい技術を実務に使えるレベルまで習得するためには、自己学習や研修など多くの時間がかかります。そのため、仕事はたくさんあっても最先端技術を扱える人材が少ないという状態が続いています。

IT人材不足による影響

IT人材が不足している状況が続けば、企業経営に様々な影響を与える可能性があります。

IT人材不足による影響は、下記の3つです。

• 既存のIT人材への負担が増える
• システム開発が遅れる
• 情報セキュリティのリスクが高まる

既存のIT人材の負担が増える

IT人材不足による影響で、既存のIT人材の負担が増えてしまいます。IT人材が不足している状態でも、求められる業務量は変わりません。場合によっては、需要の高まりと共に業務量が増えていく可能性があります。そのような状況が続くと、既存のIT人材への負担が増えてしまいます。負担が増えればミスが増えたり、体調を崩したりなど弊害が出てきてしまうため注意が必要です。

システム開発が遅れる

人材不足により計画通りにシステム開発が進まない可能性があります。

開発規模にもよりますが、システム開発には多くの人材が必要です。しかし、人材が集まらなければ、リリース時期の遅れや人材コストの増加など企業にとって大きな負担となります。特に大規模なシステム開発には、大きなお金が動いているので問題です。開発工程で問題が発生したとしても、対応できる人材がいないなどさらに開発が遅れてしまう可能性があります。システム開発を行う際には、適切な人材確保とスケジュール設定が重要です。

情報セキュリティのリスクが高まる

IT人材不足により、情報セキュリティのリスクが高まります。顧客データや開発に必要な重要データを保持する企業は、情報セキュリティの安全性を確保しなければいけません。情報セキュリティに精通した人材が不足していると、セキュリティ体制が脆弱になり情報漏洩につながる可能性があります。情報漏洩が発生すれば企業の信用を失い、場合によっては企業としての存続が危ぶまれる事態を招くこともあるので注意が必要です。

IT人材不足乗り切るための対策

ここからは、IT人材不足を乗り切るための対策をご紹介します。

IT人材不足を乗り切る対策は、下記の6つです。

• 自社でIT人材を育てる
• 柔軟な働き方で採用を促す
• DX化を進める
• 既存社員の待遇を改善する
• 外国籍の人材を採用する
• システム開発会社に依頼する

自社でIT人材を育てる

IT人材不足を乗り切るためには、自社でIT人材を育てましょう。
スキルのある人材の採用は難しいのが現状です。そのため、自社内で教育制度を整え育てていくことが必要です。

スキルのあるエンジニアについてOJTを実施したり、社内勉強会を開催したりすることで人材育成をすることができます。

柔軟な働き方で採用を促す

柔軟な働き方で採用を促すことも、IT人材不足を乗り切る上で有効な対策です。
近年では、ワークライフバランスを重視する傾向が強まっています。そのため、自分らしい働き方ができるフレックスタイム制の企業に目を向けている人材が多くなっています。フレックスタイム制やリモートワークを導入すれば、採用面で多くの優秀な人材確保のきっかけになるでしょう。フルリモート勤務を取り入れられれば、通勤が難しい地方在住の優れたIT人材の確保も可能です。

DX化を進める

DX化の強化も、IT人材不足の解消に役立ちます。DXとは、デジタル・トランスフォーメーションの略称であり、IT技術によるビジネスモデルの改革を意味します。業務のDX化を進めれば、生産性の向上に結びつけることが可能です。また、新しいITツールを積極的に取り入れることで、業務の効率化によるパフォーマンスの向上も期待できます。DX化が進めば、少ない人員でも業務を円滑に行えるようになります。

既存の社員の待遇を改善する

既存の社員の待遇を改善することも、大事なポイントです。
現在の待遇を見直し、福利厚生などを充実させ既存社員の満足度を高めることができれば、離職率の低下につながります。具体的な改善策としては、賃金アップのほか、リモートワークの導入や裁量労働制の導入といった働き方改革も挙げられます。既存社員がどのような改善を求めているのかヒアリング等を通して正しく理解し、待遇改善策を打ち出すようにしましょう。

外国籍の人材を採用する

IT人材を確保するためには、外国籍の人材も積極的に採用することがおすすめです。
外国籍の人材には、優れたITスキルを身につけているだけでなく、ビジネスレベルで使える日本語を習得している人材も多くいます。もちろん、文化の違いや価値観の違いなどで難しい側面もあります。そのため、社内で外国籍の人材を受け入れる体制を整えてから採用するようにしましょう。即戦力となる外国籍の人材を確保できれば、企業のグローバル化を促進することもできます。近年は、優秀なIT人材を求めて海外に拠点を移すという選択をする企業もあるので、他社の事例も参考にするとよいでしょう。

システム開発会社に依頼する

社内で人材が不足している場合は、システム開発会社に依頼することもおすすめです。
システム開発会社にはプロジェクトに必要な人材やスキル、ノウハウが揃っているので安心して業務を任せられます。開発したいイメージがあっても、どう形にしていいのか最適な方法がわからない場合でも、担当者が具体的に要件定義に落とし込んでくれるので安心です。
システム開発会社に依頼すれば、自社でIT人材を採用したり育成したりする必要がなくなり、コストの削減にもなります。

システム開発会社の選び方

ここからは、開発を依頼するシステム開発会社の選び方をご紹介します。

システム開発会社の選び方は、下記の4つです。

• 自社で開発ができるか確認する
• 開発実績を確認する
• 担当者のコミュニケーション力
• 開発後のフォロー体制の確認

自社で開発ができるか確認する

システム開発会社を選定するにあたっては、下請けに依頼するのではなく自社で開発ができるかどうかの確認が大切です。
自社で開発ができる会社であれば、スキルのある人材・ノウハウが揃っている企業として信頼できます。開発会社の中には、下請け企業に頼るシステム開発会社もあります。下請け企業を利用すること自体が悪いわけではありませんが、業務に携わる人員が増えることで認識の違いや、情報漏洩の可能性も高まります。そのため、自社で開発ができる人材が揃っているのか、ノウハウがあるのかの確認をしましょう。

開発実績を確認する

頼みたい開発に似た実績や経験、ノウハウがあるのか確認することも重要です。
開発会社によって、得意なシステムの開発やノウハウが異なります。全ての開発会社が自社に合ったシステムの開発に対応しているとは限りません。そのため、開発を依頼する場合は、今まで開発してきた実績や経験、ノウハウを確認し依頼する業務にマッチしているのか確認しましょう。

担当者コミュニケーション力

システム開発会社に依頼する場合、担当者とスムーズにコミュニケーションが取れるかどうかも重要です。
担当者とは、依頼後も長く付き合っていくため円滑なコミュニケーションが必要です。説明が丁寧で分かりやすいといった対応の仕方だけでなく、レスポンスの速さなども確認しておいた方が安心です。また、提案内容を確認して、優れた提案力があるかどうかも重要なポイントです。

開発後のフォロー体制の確認

開発後のフォロー体制も、重要な要素です。システム開発は、完成し運用しはじめてからがスタートです。システムをトラブルなく運用・保守していく必要があります。そのため、開発後も保守や運用を任せられる体制が整っているかを確認しましょう。もちろん、保守・運用だけは自社で行ったり、別会社に依頼したりすることも可能です。しかし、開発を行った開発会社に依頼した方が、システムの仕様なども理解しているため何かトラブルが発生した場合も安心です。また、追加の開発や機能追加を行う際にも話がスムーズに進むでしょう。

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まとめ

IT人材不足は、今後も続く課題の1つです。人材不足の原因としては、IT業界の需要と供給のバランスが取れていない点に加えて、労働人口そのものの減少や最先端技術を持つ人材の不足が挙げられます。しかし、対策を講じることで人材不足を乗り切ることは可能です。記事内でご紹介した、社内での人材育成や待遇改善、採用方法の見直し、DX化の促進などの対策が有効です。自社だけでの対応が難しい場合は、高度な技術や豊富な実績を持つシステム開発会社への依頼がおすすめです。

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