インフラ構築とは?手順や注意点、外注先の選び方まで徹底解説
ITにおける、「インフラ構築」で失敗しないためには、各種インフラの特徴を理解し、手順をきちんと守りながら一つひとつの工程を丁寧に完了させていくことが必要不可欠です。
本記事では、ITのインフラ構築について基本知識を説明したあと、具体的な手順や注意点について解説します。また、外注する際の外注先の選定ポイントについても紹介します。
ITのインフラ構築を検討している企業担当者の方は、ぜひ参考にして一連のイメージをつかんでください。
目次
- 1. ITにおけるインフラ構築とは?
- 2. ハードウェア構築
- 2.1. パソコン(パーソナルコンピュータ)
- 2.2. サーバ
- 2.3. ストレージ
- 2.4. テープデータストレージ
- 2.5. ネットワーク構築
- 3. ソフトウェア構築
- 3.1. OS(オペレーティングシステム)
- 3.2. ミドルウェア
- 4. インフラ構築の手順
- 5. インフラ構築の注意点
- 5.1. 目的やニーズの確認を明確に
- 5.2. 運用範囲の策定を行う
- 5.3. セキュリティ対策を万全に行う
- 6. インフラ運用の注意点
- 6.1. 障害発生時の対応をマニュアル化する
- 6.2. サーバの安定稼働を優先する
- 6.3. 保守管理・監視運用システムやサービスを導入する
- 7. インフラ構築は自社と外注どちらがおすすめ?
- 7.1. 自社構築の場合
- 7.2. 外部委託、外注で構築する場合
- 8. 失敗しないインフラ構築委託先の選び方
- 8.1. インフラ構築の経験や実績が豊富な開発会社を選ぶ
- 8.2. 自社の課題や業種に沿う開発会社を選ぶ
- 8.3. 保守・運用などのフォローが充実している開発会社を選ぶ
- 9. インフラ構築ならICにお任せください
- 10. まとめ
ITにおけるインフラ構築とは?
ITにおけるインフラ構築とは、特定のシステムを稼働させるためにコンピュータやネットワーク環境の基盤を築くことをいいます。ハードウェアとソフトウェア両方の環境を整えることが求められます。
具体的には、以下の構築が必要です。
- ハードウェア構築
パソコン(パーソナルコンピュータ)
サーバ
ストレージ
テープデータストレージ
ネットワーク構築
- ソフトウェア構築
OS(オペレーティングシステム)
ミドルウェア
以下では、上記の構築について詳しく説明します。構築しなければならないインフラは多岐にわたるため、エンジニアにはネットワークやサーバ、使用機器についての知識とスキルが求められます。
ハードウェア構築
「ハードウェア」とは、コンピュータの機器本体のことで、入出力装置や記憶装置などの総称です。コンピュータでは、ハードウェアの回路を通してデータの処理、記憶、入力、出力をしています。ITのインフラ構築では、まずコンピュータにおける機能の基盤であるハードウェアの環境を整備することが重要です。
以下では、具体的にハードウェアの何を構築すればよいかについて、5つの項目に分けて説明します。
パソコン(パーソナルコンピュータ)
パソコンとは「パーソナルコンピュータ」の略で、個人で使うことを目的に作られた小型汎用コンピュータです。
パソコンには、個人のデスクに常置することを前提に作られた「デスクトップ型」、軽量で持ち運びができる「ノート型」、パソコンとディスプレイが組み合わさった「一体型」などの種類があります。
また、パソコンは基本的に個人が手元で直接操作することが前提です。パソコンにソフトウェアを付け加えることで、さまざまな用途に活用できるようになります。
サーバ
サーバとは、コンピュータから要求や指示を受け、情報や処理結果を返す役割を持つハードウェアです。
また、文章や画像、プログラムなどさまざまなデータを保管する機器でもあり、複数のコンピュータから情報を共有可能です。
サーバには、メールサーバ、Webサーバ、仮想化サーバなどさまざまな種類があり、それぞれ求められる情報や機能・性能に違いがあります。
パソコンよりも多くの構成パーツが高速化・冗長化されている点が特徴です。
ストレージ
ストレージとは、「保管」「倉庫」を意味し、IT分野では大容量のデータを保存しておくための補助記憶装置を指します。
ストレージにはHDDやSSDなどデバイスに内蔵されているものもあれば、光ディスク(DVD、CD、Blu-ray)やUSBメモリ、microSDカードなど取り外しが可能なものもあります。
また、Googleドライブ、OneDrive、iCloudなどオンラインでデータを保管できるものもストレージの一種です。
テープデータストレージ
テープデータストレージは、磁気テープを記録媒体とした補助記憶装置の総称です。
記録媒体のテープは「カートリッジ」と呼ばれる保護ケース内のリールに巻き取られており、「テープ・ドライブ」と呼ばれる装置がカートリッジ内のテープを走行させて磁気ヘッドでデータを読み書きします。テープデータストレージは着脱可能なため、データのバックアップのために使われることが多いです。
また、サーバやストレージが容量オーバーとなった場合の補助的なデータ保管場所としても有用です。
ネットワーク構築
ネットワークは、パソコン、サーバ、ストレージなど複数のコンピュータをつなげる通信技術および状態を指し、ネットワーク構築とは、同じ建物や敷地内または遠隔地のコンピュータをつないで情報通信できるようにすることをいいます。
ネットワークは主にLAN(ローカルエリアネットワーク)とWAN(ワイドエリアネットワーク)の2つに分けられます。また、LANには無線LANと有線LANの2種類があります。
ネットワーク構築には、TCP/IPやWi-Fi、イーサーネットなどの知識が必要です。
ソフトウェア構築
「ソフトウェア」とは、パソコンやサーバなどのコンピュータを動かすよう命令するプログラムを指し、ハードウェアを動作させるために必要不可欠なプログラムです。
具体的には、WindowsやmacOSなどのOSやアプリケーション、OSとアプリケーションの間で処理を行うミドルウェアが該当します。
以下では、ITのインフラ構築に必要不可欠なソフトウェアである「OS(オペレーティングシステム)」「ミドルウェア」について詳しく説明します。
OS(オペレーティングシステム)
OSと(オペレーティングシステム)とは、コンピュータやサーバを動かすための土台となる基本ソフトウェアです。
コンピュータのシステム全般を管理し、動作や操作、アプリケーションの使用に用いる最も基本的な働きをします。
代表的なものには、、パソコンに組み込まれるWindowsやmacOS、サーバ用のLinuxやWindows Serverなどがあります。
OSは、操作する人がコンピュータを動かすために必要不可欠となるため、ITのインフラ構築の中でも特に重要な部分です。
ミドルウェア
ミドルウェアは、OSとアプリケーションの間で補佐的・補助的な処理を行うソフトウェアです。専門性の高い機能やサービスを仲介し、双方をサポートします。また、さまざまな環境でアプリケーションが使える状態にする役割も担っています。
ミドルウェアには種類があり、データベース管理システム(Oracle Database)やWebサーバ、アプリケーションサーバ(Apache)などがあります。
たとえば、インターネットを介するメールやブラウジング、クラウドでのデータ保存などは共通のネットワークを必要としますが、この場合のサーバもミドルウェアの一つです。
インフラ構築の手順
ITのインフラ構築は、一つひとつの工程についてやるべきことをきちんと具体化しておき、どの工程もおろそかにせず進めなければなりません。
インフラ構築の手順は以下のとおりです。
- 要件定義
- 設計
- 構築 テスト
- 運用
- 問題や課題の解消
以下では、上に示したインフラ構築の手順について、詳しく説明します。
ITのインフラ構築では、最初に目的を明確に設定し、一つの工程がしっかり完了したことを確認してから次の工程へ進むことが大切です。
1.要件定義
最初に、ITで必要な機能や解決したい課題などの要望を抽出します。
初めのうちは、どのようなことでもいいので必要と考える機能や課題、問題点を挙げていきましょう。
要望は、できるだけ細かい部分まで抽出し、可視化しておくと、問題点ややるべきことを認識しやすくなります。
要望がすべて抽出できたら、関係者全員で優先すべき要望を選択し、要件として落とし込んでいきましょう。要望の取捨選択には一定以上の専門知識が必要です。
2.設計
要件が明確に定まったら、その要件定義に従ってインフラの設計をします。
設計書を作成し、アーキテクチャ(ITインフラの構造)の設定などを行います。
最初から細かい設計をするのではなく、初めに全体設計(基本設計)を終えてから、詳細な機能設計に進むとスムーズです。
設計では、情報漏洩や不正アクセス防止のためのセキュリティ対策も忘れずに設定しましょう。インフラ構築後に起きうるトラブルをあらかじめ想定し、回避策を設定することも大切です。
3.構築
構築では、いよいよハードウェアやソフトウェアを調達し、設計書に基づいてシステムを構築していきます。
具体的な作業は、ハードウェア・ソフトウェアの設定およびネットワークの構築です。
万が一の災害や事故、障害の発生に備え、それらを防止するシステムを構築しておきましょう。また、トラブルが発生してしまっても、常にリカバリーできるシステムを構築することも必要です。
さらに、構築を成功させるためには、基となる設計書がきちんと作成されていることが必要不可欠です。
したがって、必ず次のステップへ進む際は前のステップがきちんと完了しているか確認するようにしましょう。
4.テスト
テストは、構築したインフラが設計書どおりに稼働するか、および、構築の目的は達成できているかを確認する作業です。
テストは、以下の手順で実施します。
- 単体テスト
- 結合テスト
- システムテスト
以下では、上記3つのテストについて詳しく説明します。機器単体でテストしたり、別個の機器を組み合わせてテストしたりするのが基本です。テストで問題が生じた場合は、その都度修正が必要です。
単体テスト
テストでは、最初に個々のハードウェアやソフトウェアの動作、設定を単独で検証する作業を実施します。
機器を単体で起動させ、正常に動作するかどうかを確認していきます。
主な確認項目は「OSは正常に起動するか」「LEDが正常に点灯するか」「ソフトウェアは正常に起動するか」「設計書どおりにシステムが設定されているか」などです。
少しでも問題点が見つかれば、その都度修正します。
すべての確認項目が正常であれば、次のステップに移ります。
結合テスト
結合テストでは、複数の機器を連携させ、一連の動作に不具合がないかどうか確認します。
たとえば、ネットワーク機器とサーバを接続し、それぞれが正常に動作・機能するかを確認するのが結合テストです。
主な確認項目は「接続速度は設計書どおりか」「正常に通信できるか」「設計したサービスは正常に動作してるか」などです。
設計した動作にならない場合、設計書の値は守られているかを細かく確認していきます。
確認項目に異常がないことが確認できれば、次のステップに進めます。
システムテスト
システムテストは、予測されるトラブルを実際に発生させることで、本番と同条件下で動作を確認するテストです。
設計書で設定した冗長構成や、通信停止が発生するかなどを細かく確認していきます。
動作が設計どおりにいかない場合は、再度設計書の内容を確認し、必要であれば設計の修正も行います。
単体テストや結合テストは機器が設計どおりに動作するかを確認するのに対し、システムテストでは処理速度や耐久性などの確認に重点が置かれています。
5.運用
テストがすべて終了し、動作に問題がないことが確認できたら、実際の運用に移行します。
インフラの運用中は、サーバやネットワークを常時監視し、安定した状態で正常に動作するかをチェックし続けることが大切です。
企業によっては、インフラ構築の担当者と運用担当者が異なる場合があります。その場合は、運用をスムーズに開始できるよう、運用担当者をインフラ構築の段階から参加させたり、要件や設計などの重要事項を共有したりする工夫が必要です。
6.問題や課題の解消
ITインフラ構築の手順は要件定義から運用で一巡しますが、運用を開始すれば終わりではありません。
初めは正常に動作していたインフラも、いつどのようなトラブルが生じるか分かりません。
トラブルが発生した場合、それがどのようなものであれすぐに解消する必要があるのです。
どれほどしっかり設計、構築、テストしても、想定外の事態が起こることは十分あり得ます。
そのため、トラブル対応の方法や再発防止策などをマニュアル化し、いつ何が起きても慌てず対応できるよう準備しておきましょう。
インフラ構築の注意点
ITのインフラ構築を成功させるためには、以下の注意点を意識しながら作業することを心がけましょう。
- 目的やニーズの確認を明確に
- 運用範囲の策定を行う
- セキュリティ対策を万全に行う
以下では、上記3つの注意点について詳しく説明します。特に運用範囲の策定は、企業によってはリモートワークが増えている現状をふまえ、セキュリティ面とのバランスをとりながら適切な範囲を策定する必要があります。
目的やニーズの確認を明確に
ITインフラを構築するにあたっては、構築によってどのような目的を達成したいのか、何を実現したいのかを明確に洗い出すことが大切です。なぜなら、実現すべき目標が明確に定まっている方が、要件定義の設定や設計書の作成がスムーズになるからです。
また、目的やニーズを明確にすることはシンプルなシステム設計につながります。
シンプルな方が、運用開始後も不具合や障害に見舞われにくいでしょう。
目的とニーズを洗い出す際は、プロジェクトのトップだけで決めるのではなく、従業員に幅広くヒアリングを行うと効果的です。
運用範囲の策定を行う
ここでいう「運用範囲」とは、構築したITインフラの運用を社内のみに制限するのか、それとも社外でも使用可能にするのかを指します。
運用範囲はサーバのスペックやストレージサイズの大小に影響するため、最初の段階で決めておく必要があります。
運用範囲を限定するとセキュリティ面では安全性が高まりますが、利便性が落ちる点はメリットです。
一方、運用範囲を広げると利便性は向上しますが、セキュリティ面で不安要素が大きくなります。
したがって、運用範囲は自社の企業風土や環境に合わせ、適切な範囲を設定しましょう。
セキュリティ対策を万全に行う
構築したITインフラを安全に使い続けるためには、セキュリティ対策を万全に行うことが必要不可欠です。
外部からのハッキングやウイルス感染を防ぐため、ウイルス対策ソフトウェアの導入やデータの暗号化、常時監視システムの構築などの対策をしましょう。
また、情報漏洩により企業の機密事項や個人情報などの流出も防がなければなりません。
そのためには、アクセス制限や利用制限を設定する必要があります。
インフラの運用範囲によってセキュリティ対策の内容も変わるため、自社が決めた運用範囲に沿ったセキュリティ対策を怠らないようにしましょう。
インフラ運用の注意点
せっかく手間をかけて構築したインフラが、運用の段階でトラブルを生じさせるようでは元も子もありません。
したがって、運用段階でも注意すべき点はいくつかあります。主な注意点は以下のとおりです。
- 障害発生時の対応をマニュアル化する
- サーバの安定稼働を優先する
- 保守管理・監視運用システムやサービスを導入する
以下では、上記3つの注意点について詳しく解説します。インフラ構築は完成させて終わりではなく、運用中の対応も大切であることを意識しましょう。
障害発生時の対応をマニュアル化する
障害や不具合が発生した場合にすぐ対応できるよう、対応をマニュアル化して常備しておきましょう。
障害発生時の対応マニュアルの内容は、初動で何をすべきか、原因の調査方法、原因ごとの対応方法、各部署への連絡手順、対処後の報告などのフローをシンプルに分かりやすく記載することが大切です。
ITインフラでトラブルが生じると、自社だけでなく顧客や取引先など多くの関係者に迷惑をかけることになります。
したがって、ITインフラのマニュアルは「通常時運用マニュアル」と「障害発生時対応マニュアル」の2つを用意しておくことが必要です。
サーバの安定稼働を優先する
高速かつ大容量でデータ通信をしている場合、サーバがダウンする可能性があります。
サーバダウンすると、ネットワークを介しての業務が一切できなくなってしまいます。そのような事態にならないためにも、安定的な稼働ができるよう備えておくことが必要です。
特に、1台のサーバで運用していると容量オーバーになる可能性が高いため、2台以上のサーバで冗長化を図ると効果的です。
また、クラウドサービスを利用すればサーバの負担を減らせるだけでなく、運用コストの削減にもつながります。
保守管理・監視運用システムやサービスを導入する
構築したインフラを快適かつ安全に利用するためには、常日頃から保守管理・監視運用に努めることが大切です。
監視を続けることによって、障害や不具合などのトラブルを未然に防げます。また、万が一トラブルが生じてもすぐに対処できます。
もっとも、ITインフラは24時間365日休まず監視が必要であり、人手不足の場合はリソースを割けないこともあるでしょう。
その場合は、保守管理・監視運用システムやサービスの導入を検討してみましょう。
インフラ構築は自社と外注どちらがおすすめ?
ITのインフラ構築は、自社で行うことも外注して行うことも可能です。
どちらにもそれぞれメリットとデメリットがあります。そのため、双方のメリット・デメリットをふまえた上で、自社のITインフラ構築に合った方法を選びましょう。
自社構築の場合
ITインフラを自社で構築するメリット、デメリットや向いているケースをまとめると以下のようになります。
自社構築のメリット |
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自社構築のデメリット |
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自社構築が向いているケース |
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自社に高度な専門性を持つスタッフがいない場合、一から教育する時間やコストがかかる点がデメリットです。また、あまりスキルのないスタッフで進めてしまうと、トラブルが発生しやすくなる懸念もあります。
そうした場合は、外部委託や外注に頼った方が手間やコストを削減できるでしょう。
一方、高度な専門性を持つスタッフを自社で十分そろえられるのであれば、自社で構築した方が外注費がかからないで済みます。
どちらが適しているかは、自社の状況や環境をふまえた上で検討しましょう。
外部委託、外注で構築する場合
ITインフラを外部委託・外注で構築するメリット、デメリットや向いているケースは以下のとおりです。
外部委託・外注のメリット |
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外部委託・外注のデメリット |
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外部委託・外注が向いているケース |
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外部委託や外注を受けている専門業者のスタッフは、ITに精通し、高度なスキルを有しているのが基本です。また、経験豊富なスタッフが多く所属しているので、自社の課題や要望を丁寧にヒアリングし、希望する内容でインフラ構築を実現してくれます。
一方、外注すれば当然外注費がかかります。もっとも、ハイレベルな構築を実現する上、運用までサポートしてくれるとなれば、自社で一から人材を育成するよりもコストがかからなくなる可能性が高いです。自社のIT人材の状況をふまえつつ検討しましょう。
失敗しないインフラ構築委託先の選び方
ITインフラの構築を外部委託・外注する場合は、依頼先選びに失敗しないことが非常に重要です。
委託先の選定に失敗しないためのポイントは、以下のとおりです。
- インフラ構築の経験や実績が豊富な開発会社を選ぶ
- 自社の課題や業種に沿う開発会社を選ぶ
- 保守・運用などのフォローが充実している開発会社を選ぶ
以下では、上記3つのポイントについて解説します。
外部に委託するとなると費用の安さで選びがちですが、その分実績やスキルが伴わない業者を選んでしまっては本末転倒です。
そうならないためにも、上記3つの観点からしっかりと見極めるようにしましょう。
インフラ構築の経験や実績が豊富な開発会社を選ぶ
まず、ITインフラ構築の経験や実績が豊富かどうかを確認しましょう。
なぜなら、経験や実績が豊富であればあるほど、自社の希望に沿った形でインフラ構築を実現してくれる可能性が高まるからです。
確認方法としては、まず、公式サイトに過去の実績が載っているかどうかチェックしましょう。
企業によっては、実際にその開発会社に依頼したユーザーの体験談が掲載されているので参考にしましょう。
気になる開発会社が見つかったら、過去の実績について問い合わせたり、資料を送ってもらうよう依頼したりして、自社に合うかどうか検討することをおすすめします。
自社の課題や業種に沿う開発会社を選ぶ
過去の経験や実績が豊富であることが確認できたら、その実績の中から自社と同業種を扱った成功事例はあるか、自社の課題に似た事例を担当したことはあるかを確認しましょう。
たとえば、自社が小売業を運営しておりインフラ構築を外注する場合、委託先がいくら経験や実績が豊富でも、小売業との取引実績はなくまったく違う業種の事例しかないと、自社の課題を上手く解決してくれないおそれが生じます。
したがって、過去の経験や実績を見る際は、自社と同業種の事例があるか、自社と似た課題に対する成功事例はあるかをチェックしましょう。
保守・運用などのフォローが充実している開発会社を選ぶ
運用・保守まで行ってくれるなどITインフラ構築後も保守・運用などのアフターフォローが充実してくれるかどうか確認しましょう。
インフラ構築自体を外注した場合、委託先は自社のために運用中のトラブル対策マニュアルを用意してくれるのが基本です。
しかし、自社では上手く対応できないケースもあります。また、運用中に予期せぬトラブルが生じるおそれもあります。
そのような場合に、すぐに対応してくれるなどのフォローがしっかりしている開発会社を選びましょう。
また、普段から構築後のインフラに不具合が生じないよう保守・管理してくれるかどうかも重要な見極めポイントです。
インフラ構築ならICにお任せください
株式会社ICでは、各種ITインフラ構築や運用、保守管理、受託開発などIT分野で幅広いサポートを行っています。
ICはITソリューション事業で40年以上、これまで1800社以上のITソリューションに関わってきました。長年培ってきた知識と経験、そして幅広い業種をサポートしてきたスキルを活かし、依頼主企業に合ったITインフラの構築を実現します。
依頼主の課題解決に適したスキルを持つ専門スタッフを派遣します。
また、ICではサポートスタッフを依頼主オフィスに常駐させることも可能です。
希望に合わせ、スポット型または長期フルサポート型の対応でITインフラ構築に取り組みます。
株式会社ICが施策してきた内容に関して、詳しくは以下のページでご覧いただけます。
まとめ
ITインフラの構築では、各インフラの特徴を理解し、一つひとつの工程をしっかり完了させながら実施することが重要です。
また、設計の段階からあらゆるトラブルを想定し、対処できる設計や対応マニュアルを作成することも求められます。
したがって、ITインフラの構築では高度な専門性とスキルを持ったスタッフが必要不可欠です。
もし、ITに精通したスタッフがいない、あるいは不足しているとお悩みの場合は、株式会社ICにご相談ください。
高度な知識とスキルを持ち、経験と実績が豊富な専門スタッフが、依頼主企業の課題と要望を丁寧にヒアリングし、最適なインフラ構築を実現します。
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