EOLとは？設定される理由や放置するリスク、具体的な対応策を解説

IT技術の急速な進歩により、常に新しい製品やサービスが登場し、企業のシステム環境は常に変化を続けています。
その一方で、古い製品は徐々にサポート対象から外れ、EOLを迎えていきます。
企業は計画的にEOL対策を進め、システムの安定稼働とセキュリティ対策を強化することが重要です。
本記事では、EOLが設定される理由や放置するリスク、具体的な対応策について解説していきます。

EOLとは

EOLとは、End of Lifeの略称で、IT関連製品（主にサーバーやOS、アプリケーションソフト）のライフサイクルが終了することです。

具体的には、製品の販売やサポート、部品の生産が行われなくなります。
EOLを迎えた製品は、セキュリティパッチの提供やバグ修正などが受けられなくなるため、企業にとって大きなリスクとなります。
また、技術的な問題が発生しても、メーカーからの技術サポートが受けられなくなるため、トラブル解決に時間がかかったり、余計な出費が発生したりしてしまうかもしれません。
そのため、EOLを迎える製品に対しては、リプレイスなどを実施し、セキュリティリスクを回避することが必要です。

EOSやEOSLとの違い

EOSとは、End of Salesの略称で、対象製品の販売が公式から終了となることです。
EOSを迎えた製品は購入できなくなりますが、サポート自体はしばらく続きます。つまり、EOSは一般的にEOLの前段階といえるでしょう。
一方、EOSLとはEnd of Service Lifeの略で、製品のサービス期間の終了を意味します。
EOSLが過ぎると、すべてのサポートが終了し、サービスが実質的に使えなくなります。
EOLとEOSLはほぼ同義で使われることが多いですが、厳密にいえばEOLはサポート終了、EOSLはサービス終了を指す言葉として使われています。
このようにEOL、EOS、EOSLはそれぞれ意味が異なりますが、いずれも製品のライフサイクルに関連する重要な情報です。

EOLが設定される理由

メーカーがEOLを設定する主な理由は、下記の通りです。

EOLが設定されることで、メーカーは新しい製品の開発や販売に集中できるようになり、顧客は常に最新技術を活用した製品やサービスを利用できます。

EOLを迎える製品を放置するリスク

EOLを迎える製品をそのまま放置すると、下記のようなリスクがあります。

• セキュリティリスクが高まる
• 競合他社に遅れを取る可能性がある
• 余計なコストが発生する

セキュリティリスクが高まる

EOLを迎えた製品は、新たに発見されたセキュリティ上の脆弱性に対して、修正プログラムが提供されなくなります。
そのため、悪意のある攻撃者に狙われやすくなり、システムへの不正アクセスや情報漏洩のリスクが高まります。
脆弱性の内容によっては、機密情報や個人情報などの重要データが外部に持ち出されたり、不正に改ざんされたりする可能性があるでしょう。
もし情報漏洩やシステムの不正利用が発生した場合、企業は顧客からの信頼を失うだけでなく、法的責任を問われ、多額の賠償金を支払わなければならない可能性があります。

競合他社に遅れを取る可能性がある

EOLを迎えた製品は、販売開始から何年も経過しているため、最新の製品やサービスと比較すると、機能面で大きく劣ってしまう可能性があります。
また、最新のソフトウェアやシステムとの互換性が低くなるため、業務効率が低下してしまうかもしれません。
例えば、古いOSを使い続けていると、最新のアプリケーションソフトが動作しないなど、業務に支障をきたしてしまうこともあるでしょう。
このようにEOL対象の製品を使い続けることで、徐々に競合他社との技術格差が生まれ、生産性の低下やビジネスチャンスの損失につながるおそれがあります。

余計なコストが発生する

EOLを迎えた製品を継続利用すると、思わぬコストが発生するリスクがあります。
サポートが終了することで、製品の不具合や故障の際にメーカーからの公式サービスを受けられなくなります。
トラブル発生時には、自力で修理するか、メーカー以外に修理を依頼しなければいけません。
その際、信頼できる業者を探す手間がかかるだけではなく、メーカーのサポートと比べて割高な修理費用を請求されてしまう可能性があります。
また、トラブルの内容や部品の在庫状況によっては、修理に長い時間を要したり、修理不可能と判断されたりする可能性も考えられます。

EOLが近い代表的な製品・ソフトウェア

ここでは、EOLが近づいている代表的な製品・ソフトウェアをご紹介します。
今回ご紹介する製品・ソフトウェアは、下記の2つです。

• Windows10
• Microsoft Office 2016・2019

Windows10

Windows10は、2015年7月にリリースされたMicrosoftのOSです。
発売から約10年後にあたる2025年10月14日にサポートが終了し、EOLを迎えます。
Windows10の最終バージョンは「22H2」となっており、しばらくWindows10の利用を継続する場合は、必ず最新の22H2バージョンにアップデートしておきましょう。
ただし、あくまで一時的な対応に過ぎないため、早めにWindows11に移行することがおすすめです。

参考：Windows 10、Windows 8.1、Windows 7 のサポート終了 | Microsoft Windows

Microsoft Office 2016・2019

Microsoft Office 2016および2019は、2025年10月14日にサポートが終了し、EOLを迎えます。
これらのバージョンは、買い切り版として提供されているため、新しいバージョンがリリースされても自動的にアップデートされることはありません。
そのため、Office 2016・2019のユーザーは、最新のOffice 2021かクラウドサービスであるMicrosoft 365への移行を検討しましょう。

参考：Windows 10, Office 2016 & Office 2019 サポート終了 - Microsoft for business

企業ができるEOL対応策

企業ができるEOL対応策としては、下記の通りです。

• リプレイス計画を策定する
• 第三者保守を活用する

リプレイス計画を策定する

使っているシステムやサービスがEOLを迎えそうな場合、時間に余裕を持ってリプレイス計画を策定しましょう。
リプレイスとは、システムやサーバー、ソフトウェア、ハードウェアなどを新しいものに取り替えることです。
リプレイス計画を策定する際は、新しいシステムにアップグレードすることによる、現行のシステムやアプリケーションが受ける影響や互換性の問題を洗い出します。
例えば、例えば、新しいOSへのアップグレードによって、既存のアプリケーションが正常に動作しなくなる可能性があります。
このような影響や互換性の問題を事前に把握し、問題なく稼働できるように対策を講じることが大切です。

第三者保守を活用する

EOL製品をリプレイスするまでの一時的な対応策として、第三者保守を活用するのも一つの選択肢です。
第三者保守とは、メーカーのサポート期間が終了した製品に対して、第三者の専門企業が提供する保守サポートのことです。
サポート期間が切れた製品に不具合が発生しても、メーカーでは対応してもらえません。
しかし、第三者の専門企業に保守を依頼することで、サポート切れの機器であっても、継続的にトラブル対応やメンテナンスを受けられます。
ただし、第三者保守はあくまで一時的な対応に過ぎません。将来的な互換性の問題やセキュリティリスクを考慮すると、可能な限り早期にリプレイスを実施し、最新の環境に移行することが理想的です。

企業ができるEOL対応策のポイント

企業ができるEOL対応策のポイントとしては、下記の通りです。

• EOL情報の整理
• EOL製品の優先順位付け
• 社員への教育を実施
• システム開発会社に依頼する

EOL情報の整理

EOL対策を進めるためには、自社が保有するハードウェア・ソフトウェア・アプリケーションが、いつEOLを迎えるのか把握することが重要です。
各製品のサポート終了時期は、メーカーのホームページなどで公開されていることが一般的です。
定期的にメーカーの情報をチェックし、製品ごとにEOL時期を一覧表などにまとめて管理しましょう。
このように自社の保有するIT資産のEOL情報を一元管理することで、余裕を持ってEOL対策を進められます。

EOL製品の優先順位付け

整理したEOL情報をもとに、使い続けるリスクを評価し、優先的に対応すべき製品を特定します。
優先順位付けの際は、下記3つの観点から総合的に評価することが重要です。

3つの観点から総合的に判断し、優先度の高い製品から計画的にリプレイスを進めることで、EOLに伴うリスクを最小限に抑えられるでしょう。

社員への教育を実施

新しい製品にリプレイスした際は、従来の製品と比べて仕様が大きく変わってしまう可能性があります。
特に、ユーザーインターフェースや操作方法が変更されると、慣れるまでに時間がかかり、業務効率が一時的に低下してしまうかもしれません。
そのため、マニュアルの整備や問い合わせ窓口を設置し、トラブルやエラーが発生した際に、すぐに対応や相談できる体制を整えましょう。
また、操作方法や業務の進め方などについて講習会を実施するのも効果的です。講習会では、実際にシステムを操作しながら、具体的な業務の流れを説明し、質疑応答の時間を十分に設けるようにしましょう。
このようにきめ細やかな社員教育を行うことで、業務への影響を最小限に抑えて、新しいシステムへの移行をスムーズに進められます。

システム開発会社に依頼する

自社だけでEOL製品のリプレイスを進めようとしても、ノウハウやリソースが不足し、計画通りに進まない可能性があります。
特に、EOL製品が多岐にわたる場合、自社のリソースだけでは対応が難しいかもしれません。
効率良くEOL製品の対策を進めるなら、システム開発会社への依頼がおすすめです。システム開発会社には、豊富な経験とスキルを持つITコンサルタントが在籍しています。
自社のEOL製品の情報を整理・分析し、優先順位を判断した上で、最適なリプレイス計画を立案してくれるでしょう。
また、システム開発会社に依頼すれば、新しいシステムの導入や移行作業もワンストップで対応可能です。
さらに、トラブルやエラーが発生した際のサポート体制も充実しているため、万が一の際も安心です。

ITコンサルタントについては、下記の記事で詳しく解説しています。

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引用元：システム開発のIC

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まとめ

本記事では、EOLが設定される理由や放置するリスク、対応策を解説しました。
EOLとは製品のサポートが終了してしまうことを指し、放置するとセキュリティリスクの増大や競合他社への遅れ、余計なコスト発生などのリスクがあります。
主な対策としては、計画的なリプレイスと一時的な第三者保守の活用が挙げられます。対策を進める際は、EOL情報の整理、優先順位付け、社員教育が重要です。
ノウハウやリソースが不足している場合は、システム開発会社に依頼することで、スムーズかつ効率的なEOL対応を実現できます。

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